前回、生産高比例法とはなんぞやというところを解説したので、今回は生産型比例法を用いた減価償却費の計算方法について。
前回の記事から見ていただくと理解がスムーズかと思われます。よければこちらからどうぞ。
生産高比例法を用いた減価償却算出方法
生産型比例法とは、固定資産をどれだけ使ったかで減価償却費を計算する方法だった。使った分だけ固定資産を費用化できる合理的な変態。それが生産高比例法（アツい風評被害）
つまり考慮するのは、車ならどれだけ乗ったかという走行距離なんかが計算対象になる。計算式を実際に書き起こしてみるとこんな感じ。
総利用可能量は、購入した車がどれぐらい走行することができるか。
当期利用量は、当期だけでどれぐらい走行したか。
定額法と定率法が金額ベースで考える方法ということもあるので、違和感があるかもしれないけれど、慣れればなんてことないので、ちゃんと公式を頭に叩き込んでしまおう。
生産高比例法を用いた減価償却費問題の解き方
車両運搬具（取得原価1,000,000円・残存金額0円）について生産高比例法を用いて減価償却を行った。この内容について仕訳せよ。なお見積もり走行可能距離は10万キロ。今期の実際走行距離は2万キロで、減価償却については関節法を採用している。
問題文に出てくる「見積もり走行可能距離」とは「総利用可能量」。「実際走行距離」は「当期利用量」のこと。実際の問題文の中では、問題文中の固定資産によって書かれ方が少し変わってくるので、意味を理解しながら読もう。
取得原価：1,000,000円
残存金額：0円
総利用可能量：10万キロ
当期利用量：2万キロ
間接法採用
問題文の要点を抜き出すとこんな感じ。減価償却の計算は、これを公式にあてはめて計算するだけ。
これを計算すると、200,000円。今期の減価償却を行う金額が求められた。さらにこれを仕訳する
減価償却の問題は基本的に公式に数字をあてはめるだけなので簡単なのが多い。基礎的な問題としても出題されるので、計算をミスると大きな減点になる。そこだけ注意するようにしておこう。
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