前回の記事にて、固定資産の直接法を用いての原価計算、並びに仕訳の問題を解説した。
こんな感じで。特に何もつっこみなく「直接法と間接法違いわかったー？もう一回いうやでー！わかったー？んじゃおｋ」みたく、進研ゼミの勧誘マンガに出てくる塾の先生よろしくな解説をしてしまっていたので、今回はその補足記事になります。
減価償却累計額が借方にくる仕訳
特筆したいのは「車両運搬具減価償却累計額」が借方にきている現象について。
以前の記事で、「間接法の場合、仕訳で借方貸方をイコールにするために減価償却累計額という勘定科目を使うよ！」というお話をした。
ざっと内容をおさらいすると、間接法の場合「減価償却費（費用の勘定科目）」の番として用いられる勘定科目が「減価償却累計額」。これは「減価償却費」とイコールにするために、貸方に出現することの多い勘定科目だが、分類する上では資産の勘定科目である。いわば「マイナスの貯金」のような勘定科目だというお話だった。
ゆえに「減価償却累計額」は資産でありながら、貸方に記入してるんだよっと過去の鳥頭はどや顔でそんなこんなを書いていました。
それを踏まえてこの仕訳をみると妙だよね。
「をいをい、いきなり減価償却累計額が借方にきてんじゃねーかよ、ふざけてんの？」・・・自分に厳しい脳内ボイスのつっこみを食らい、補足記事を書いているわけです、さーせん。
減価償却累計額は固定資産売却時には借方に記入する
資産の勘定科目ならば、増えたなら「借方」、減ったなら「貸方」に記入するのが簿記のお約束。預金通帳と同じ感じで、これは「そういうルールになっている」という理解で問題ない。
資産を売却したときの仕訳は、資産のマイナスにあたることなので、貸方に記入する。では「減価償却累計額」はどういう処理になるか。起こっていることから考えていこう。
固定資産を手放したことにより「減価償却累計額」もマイナスにする対称になる。固定資産がないのに減価償却を数えていても仕方ない、だから売却した固定資産の関連のものはすべてマイナスにしてしまうことになっている。
この仕訳の際起こっているのは、「資産のマイナス」のマイナス。
もともと定義が難しい勘定科目なので「なんでか知らんけど貸方にいつもある勘定科目」という認知で基本的に問題と思う。けれど分類としては資産の勘定科目であるので、売却時にはマイナスとして処理しなくてはいけない。「資産のマイナス」のマイナスって語呂が悪いけど起こっていること自体は他の資産の仕訳となんら変わらないんだな。
