減価償却の計算でちょくちょく鬱陶しくでてくるのが「直接法」「間接法」という単語。過去にやった「分記法」「三分法」と同じように考え方の違いから二つの計算方法が用意されている故にややこしい感じになっている。
問題を解くコツとしては、当たり前だけど問題文中の指定を見逃さないこと。そして、それぞれの意味をテレコにならないように理解することだ。
ということで、今回は直接法について解説していこうと思う。
直接法と間接法の違いは減価償却をどう捉えるかの違い。
直接法とは、減価償却を固定資産から直接減少させる方法。
・・・管理人、母国語関西弁なのでわかんない（逃）
脳内シンジ君「逃げちゃダメだ（威圧）」
管理人「あ、はい」
ゆっくりでもいいから一回聞いただけで理解できる頭がほしいものだな。それまでは時間かけてでも理解はしていこうな、俺氏。
改めて。直接法とは、減価償却を固定資産から直接減少させる方法だそう。
もうちょっと噛み砕いて言おう。
減価償却は資産を数回にわけて「費用にしていくこと」だった。費用にしていくということは「消費する」ということ。基本的に簿記というのは減ったものと増えたものをイコールで結ぶ行為を記録するもの。つまり「消費する」ことに対してイコールになるなにかがある。ということ。
水道光熱費を支払うという行為があったとする。これは水道光熱費という「費用」を消費した対価として「現金」という資産を払っているというのとイコールなんだな。
固定資産もそれは同じ。「減価償却費」として消費されたものとイコールになる何かがある。それを「固定資産」から直接減らすことにしましょうと決めたのが直接法。
言葉を使えば使うほどややこしさが増す減少にいい加減名前がほしい（泣）
泣く泣く例を見ていく。
建物の減価償却費を1000円と産出した場合、直接法を用いた仕訳はこんな感じ。
ポイントは「建物」という勘定科目をそのまま「資産の減少」として貸方に記入しているところ。
考え方として、建物が使用されたことによってボロくなったんだから、資産そのものの価値が下がってる。じゃあ資産価値マイナスだな。って感じ。直接法はその名の通り、資産価値を固定資産からそのまま減らすこと、と認知していればおｋ。
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